ウェブリ/ブログログイン

]

トップ  プロフ  フレンド  サークル

劇場に限らず、公会堂・文化センター・多目的ホールなどには舞台もしくはそれに類する設備があります。大掛かりな舞台機構を擁する施設もあれば、簡単な照明や音響の設備しかない施設もあります。 どんな規模であれ内容であれ、舞台の業務に携わるためには専門の知識が必要です。機構や設備の操作、準備や片付けの際の補助や安全管理は技術者として大切な仕事ですが、利用者からの相談への対応やアドバイスも技術者の仕事の範疇に含まれます。 参考になると思いますが愛知県舞台運営事業協同組合はその理念の冒頭で次のように述べています。 「全国には、2000を超える公共の文化施設があり、その内、公共ホール（公共劇場）の全国組織である（社）全国公立文化施設協会に加盟している公共ホールが約1,400館あります。しかし、その3分の1程度は専門の技術者を雇用していないか、舞台技術会社に委託もしていないといわれています。しかし、そこで使われている舞台設備（通常、演出用設備として舞台機構・舞台照明・舞台音響のことをいう）は、日常生活で扱っているような家庭電気製品などとはあきらかに違う技術を要します。舞台技術者・劇場管理技術者としての訓練を受けない限りは扱えないものを、アマチュアの方たちに無条件に開放するという公共ホールが存在するようになったということに、強い危惧を抱かざるを得ません。 」　（全文を読む） 指定管理者による管理が始まるにあたって状況はさらに深刻になっているようです。一例かもしれませんが、ある公会堂の舞台技術を担当することのなったが「街の電気屋さん」で基本的な舞台用語さえ知らなかった、といこともあると聞きました。業務に携わることになった責任感は皆無なのでか。また選定の際の評価はどうだったのでしょうか。 横浜市の文化施設に応募する際には「共同企業体に必ず舞台運営企業を入れる」ということが条件だったようです。施設の特殊性や利用者の利便性・安全確保を考えれば当然のことです。大型の劇場の公募において舞台部門の運営に関しての具体的提案を要求されなかった施設が多く見受けられました。これは自治体の認識不足・施設管理に対する配慮不足と言われても仕方がないのではないかと思います。 清掃・設備運転管理・警備や各種保守点検の業務委託と同様に考えているのでしょうか。これらは入札で委託先がきめられることが一般的でしたが、舞台業務に関しては随意契約が一般的でした。理由は業務の特殊性とそれに起因する利用者の利便性・安全性の確保です。 民間企業からの新規参入の場合には、舞台関連企業を共同企業体に加えるか、業務委託先として具体的な企業名を記載することが審査委員の評価を高めることになります。 また事前に関連団体の研修会などに参加し、情報収集を行うことも大切なポイントです。 ■参考 日本舞台技術安全協会 日本照明家協会 日本舞台音響家協会 日本音響家協会 劇場演出空間技術協会 全国公立文化施設協会 ステージ・PA・照明用語事典―現場で役立つ舞台関係用語集 ステージ・PA・照明用語事典―現場で役立つ舞台関係用語集

<< 前記事（2006/09/22）

トップへ

後記事（2006/09/26）>>

<< 前記事（2006/09/22）

トップへ

後記事（2006/09/26）>>