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文化施設における自主事業は取扱うジャンルも実施方法も多種多様であり、施設によって求められているものは異なってきます。 劇場施設において考えても次のような要素があげられます ■買取公演か自主制作か ■音楽・舞踊・演劇・オペラ・ミュージカルなどどこに重点を置くか ■クラシックなもの主体か、現代音楽やコンテンポラリーダンスにも枠を広げるか ■演歌・歌謡曲・J−POPなども扱うか ■住民参加型のものを行うか ■公演単体で収支バランスをとるか、それとも指定管理料を投入できるか ■共同制作や共催を行うか そのほかにもいろいろな条件や判断材料があることでしょう。指定管理者の応募に際してはその施設における自主事業として何が求められるか、現状の収支構造はどのようになっているかなども十分に調査・研究する必要があります。 また提案するものは実現可能なものでなくてはなりません。準備期間・投資金額などなど。 いくつかの劇場における自主事業の例を紹介しますので研究の参考にしてみてください。 ■東京文化会館 ■札幌コンサートホール ■岩手県民会館 ■茨城県立県民文化センター ■神奈川県民ホール ■世田谷パブリックシアター ■アクトシティ浜松 ■グランシップ(静岡コンベンションアーツセンター) ■三重県文化会館 <サントリーパブリシティサービスが指定管理者となっている施設> ■かなっくホール(横浜市神奈川区民文化センター) ■江戸川区総合文化センター ■シンフォニア岩国 ■鎌倉芸術館 |
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